Microsoft広告

Microsoft広告のLinkedInプロフィールターゲティングの使い方を解説

LinkedInプロフィールターゲティングとは

Microsoft広告とはで紹介した通り、Microsoft広告の大きな強みの一つが、LinkedInのプロフィールデータを使ったBtoB向けターゲティングです。LinkedInプロフィールターゲティングとは、LinkedInユーザーが登録しているプロフィール情報(会社名・業界・職種)をもとに、広告の入札を調整できる機能です。LinkedIn以外の広告プラットフォームでは実現できない、Microsoft広告ならではの差別化ポイントといえます。

設定できる3つのターゲティング軸

LinkedInプロフィールターゲティングで指定できる軸は、次の3つです。

  • 会社名(Company):特定の企業名を指定してターゲティングします(例:特定の大手企業や取引候補先の企業)
  • 業界(Industry):金融・放送メディア・法執行機関など、業界単位でターゲティングします
  • 職種(Job function):営業・経理・購買など、職種単位でターゲティングします

BtoB商材であれば、決裁権を持つ職種(購買・経営層など)を職種ターゲティングで指定したり、取引実績のある業界を狙い撃ちしたりと、Google広告やMeta広告では難しい精度での絞り込みが可能です。

【重要】「絞り込み」ではなく「入札調整」という仕組み

LinkedInプロフィールターゲティングを使う上で、もっとも誤解されやすいのがこの仕組みです。LinkedInプロフィールターゲティングは、ユーザーを絞り込む機能ではなく、入札単価を調整する機能です。Microsoft公式ドキュメントでも明記されている通り、特定の会社・業界・職種をターゲティングしたからといって、それ以外のユーザーへの配信が止まるわけではありません。

たとえば「IT業界」を選んでターゲティングを設定しても、IT業界以外のユーザーへの配信が完全になくなるわけではなく、「IT業界に該当するユーザーへの入札を強める(または弱める)」という動き方をします。リマーケティングリストの「ターゲティングと入札」(絞り込みあり)と「入札のみ」(絞り込みなし)の違いに馴染みがある方は、LinkedInプロフィールターゲティングは後者の「入札のみ」に近い動き方だとイメージすると理解しやすくなります。「設定すればその会社・業界だけに配信される」と誤解したまま運用すると、想定と違う配信結果になるため注意しましょう。

対応しているキャンペーンタイプ

LinkedInプロフィールターゲティングは、次のキャンペーンタイプで利用できます。

  • 検索キャンペーン
  • 動的検索広告キャンペーン
  • Microsoft Shoppingキャンペーン
  • オーディエンスキャンペーン
  • P-MAXキャンペーン(Microsoft広告にもP-MAXキャンペーンがあります。ただし公式ドキュメントでは「まだ全員が使えるわけではなく、順次展開中」と明記されており、P-MAXでの設定手順は通常のキャンペーンとは別の「オーディエンスシグナル」の設定画面から行う点にも注意が必要です)

設定方法

LinkedInプロフィールターゲティングの設定は、次の3つの画面から行えます。

  1. 広告グループ作成時:広告グループのターゲティング設定画面で「会社」「業界」「職種」を選択し、対象を検索・選択して入札調整を設定する
  2. 既存のキャンペーン・広告グループの設定から:設定画面の「ターゲットカテゴリを編集」から、同様に会社・業界・職種を選択して編集する
  3. Demographicsタブから:「会社を追加」「業界を追加」「職種を追加」から個別に設定する(このタブは一部のアカウントではまだ表示されない場合があります)

いずれの方法でも、最後に対象ごとの入札調整(プラス・マイナス)を設定して保存します。

設定する上での制約

  • 会社名は1キャンペーン・広告グループあたり最大1,000社まで:大量の企業リストを一括で指定したい場合も、この上限を超えることはできません
  • 会社リストの外部インポートは非対応:会社名は管理画面上で手動で検索・追加する必要があり、CSVファイルや他の広告プラットフォームからのリストインポートには対応していません
  • すべての会社・業界・職種が選べるわけではない:LinkedIn側に登録されているデータの範囲内での提供となるため、ニッチな業界・職種は候補に出てこないことがあります

活用の考え方

LinkedInプロフィールターゲティングは「絞り込み」ではなく「入札調整」という性質上、まずはキーワード・マッチタイプによる通常のターゲティングを土台にした上で、「狙いたい業界・職種のユーザーへの入札を強める」という補助的な使い方をするのが現実的です。特に、取引候補として狙いたい企業がある程度明確なBtoB商材では、会社名ターゲティングで入札を強めることで、それらの企業に所属するユーザーへのリーチを高めやすくなります。

まとめ

Microsoft広告のLinkedInプロフィールターゲティングは、会社名・業界・職種という3つの軸でLinkedInのプロフィールデータを活用できる、Microsoft広告ならではの機能です。もっとも重要なのは、これが「絞り込み」ではなく「入札調整」の仕組みだという点で、この前提を理解しないまま運用すると、想定した配信結果にならないことがあります。検索キャンペーンやP-MAXなど幅広いキャンペーンタイプで利用できるため、BtoB商材を扱っている場合は、通常のターゲティングと組み合わせた補助的な活用を検討してみましょう。

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